希死念慮とテクノロジー

この記事は自殺と希死念慮を扱います。心身の状態によっては読むのを控えてください。読んでいる途中で苦しさや違和感を覚えたら、いつでも躊躇なく中断してください。あなた自身の心を傷つけてまで読み進めてほしいことは、この記事の中にはありません。

2017年11月、英国で14歳のモリー・ラッセル氏が自死した。父親のイアン・ラッセル氏が遺されたスマートフォンを調査し、訴訟を通じて明らかにしたことがある[1]。

死亡前6ヶ月間にInstagramで保存・共有・いいねした16,300件の投稿のうち、2,100件がうつ病・自傷・自殺関連だった。Pinterestからモリー氏のアカウントには、「10 depression pins you might like（あなたにおすすめの抑うつピン10選）」「new ideas for you in depression（あなたへの、抑うつに関する新しいアイデア）」など、複数のメールが届いていた。メールはモリー氏の死後も届き続けた。[2]。

2022年9月、北ロンドン検死法廷の上席検死官アンドリュー・ウォーカーは結論を下した。モリー氏は「抑うつとオンラインコンテンツの負の影響に苦しみながら、自傷行為によって亡くなった」[3]。英国児童虐待防止協会（NSPCC）のオンライン子ども安全政策責任者であるアンドリュー・バロウズは、テクノロジー企業が子どもに見せたり、見るように促したりしたコンテンツが、子どもの死に寄与したと判定されたのは世界で初めてだと述べた[4]。

厚生労働省「こころの耳」の用語解説では、希死念慮は「思考あるいは観念として散発的に出現する場合」、自殺念慮は「強い感情を伴った自殺に対する思考あるいは観念が精神生活全体を支配し、それが長期にわたって持続する」ものとして区別される[5]。

ただし、この「散発的」という規定は、希死念慮の実態を必ずしも捉えていない。福井大学子どものこころ発達研究センターの杉山登志郎は、2019年の臨床報告で、「複雑性PTSDは希死念慮が常にある」と書く[6]。複雑性PTSD（複雑性心的外傷後ストレス症。長期反復的なトラウマに由来し、2019年のWHO総会で採択されたICD-11で独立した診断名として定義され、2022年に発効した）の中核症状である。希死念慮は、ある日突然出現して消える思考ではなく、生活の底流を常に流れ、特定の瞬間に意識化される状態として現れることがある。

希死念慮の表現型は「消えてなくなりたい」「楽になりたい」「ずっと何もせず眠っていたい」など、必ずしも直接的に死を希望しているとは限らない言い方を含む。経験者の言葉はこれを持続的な生活の質感として描くことがある。「心の奥底に重い鉛が沈んでいるよう」「生きていることが苦痛でしかない」「未来に光が見えない」[7]。希死念慮を抱えることは、生きることそのものの色合いや手触りが変わることと接続する場合がある。

重要なのは、希死念慮と自殺念慮の違いが、軽重ではなく質の違いであるという点だ。WHOが希死念慮を「自殺関連行動の連続体」の一部として位置づけているとおり[8]、このテクストでは「希死念慮」を、それが自殺念慮に進もうが進むまいが、それ自体が生を脅かす現象であるという考えのもとで扱う。